数々の偉業を達成し、３１歳の若さでこの世をさったチャーリー・カークは、日本での講演の際に、「日本はまだ間に合う」という意味の言葉を遺しました。 彼が闘ってきた相手は、現在世界中で進行中のグローバリズムです。 新型コロナワクチンに代表されるmRNAワクチンや、昆虫食に代表される有害食品による人口削減と健康被害、移民政策の推進による社会の混乱、LGBT法やDEI、日本においては選択的夫婦別姓による社会秩序の破壊、意図的な戦闘行為、メディアの左翼化、こうした手段を用いて世界の全体主義化と新しい世界秩序を目指す勢力がグローバリズムを推進しているのがディープステート、すなわち陰の政府です。
日本ではディープステート（陰の政府）が陰謀論として捉えられていると聞いて驚いていますが、欧米ではドワイト・D・アイゼンハワーが退任演説において、軍産複合体（defense-industrial complex）の存在を指摘して依頼、ディープステートの存在はごく一般的な話題として取り上げられてきました。
私の住むリスボンでも、友人との食事会や近所の若者との公園での井戸端会議でも普通に話されています。 こうした世界の潮流の中で、アメリカはドナルド・トランプがグローバリズムの流れに強い逆風を吹かせ、さらにイタリアのジョルジャ・メローニ、アルゼンチンのハビエル・ミレイ、ハンガリーのシュヨク・タマーシュ、ポーランドのカロル・ナヴロツキ、政党ではイギリスのリフォームUK、ドイツのAfD、フランスの国民連合などがそれに追随しています。 こうした世界の潮流の中で、反グローバリズムという観点から周回遅れになった日本においては、国民が一丸となって、グローバリストの暗躍にストップをかけることが大切だと思います。
いま日本で起きている問題について私なりの見解を書かせていただきます。
（１）mRNAタイプワクチン、子宮頸がんワクチンによる大薬害、日本の食料の安全基準
何と言っても喫緊の課題は、すでに欧米がその危険性に気づいて３年前に最大４回で接種を中止したmRNAタイプワクチンの接種を中止し、被害者の救済と接種者への後遺症予防を実施することです。同じく２０１３年に被害者が出たためにわずか約２ヶ月で接種を中止した子宮頸がんワクチンが、何ら根本的な改善もされずに接種が再開され、しかも男子にまで接種を推奨するという異常事態に歯止めをかけることです。 特別なデータを使わなくても、厚労省の発表する予防接種被害救済制度のデータだけからも新型コロナワクチンによる被害は、史上最大の薬害と言って間違いないでしょう。さらに原因がワクチンであるか否かに関わらず、接種開始後の超過死亡がすでに約８０万人に上り、死産も増加しています。人口減少は経済の問題ばかりでなく、ワクチンによる薬害も大きく影響している可能性が高いのです。さらにワクチン接種者からの輸血の危険性についてもかねてより指摘されています。 ワクチン接種直後のみならず、遅発性後遺症の存在からも、死亡や健康被害がワクチンによるものと気づかない方も多いかと思います。しかも救済制度のハードルはお金と労力の面でハードルが高く、認定までに驚くほどの長時間を要することも問題になっています。 救済制度の予算は何と当初の１００倍を上回っているのです。 私は昨年２度に渡り、薬害の専門家の先生からZOOMでレクチャーをいただきましたが、薬害防止は現象がすべて、因果関係は後からが原則とのことでした。従って、厚労省のデータのみならず、超過死亡のデータからも危険なワクチンの接種を即時中止することが急務と言えます。 また食品添加物の種類は、欧州やアメリカに比べてもかなりの数に及んでいます。今や日本の食品の危険度はアメリカや中国以上とも言われています。 アメリカはかつて食品による予防医学に力を入れることで、癌の発生件数を抑制した実績があり、第２次トランプ政権においてもロバート・ケネディ・ジュニアによるワクチンと食品に対する規制を強化しています。 それに対して、日本はmRNAワクチンのみならずアメリカで禁止された薬剤や食品添加物が認可されたままで、日本人は薬害だけでなく食品添加物や農薬の大きな被害を日々被っているのです。
（２）超危険な移民政策
日本政府が推進する事実上の移民政策は極めて危険です。 少子高齢化による人手不足を外国人で補うというのは表向きの理由で、移民政策の背景には斡旋する業者や管理会社の利権が存在するのです。 日本人の潜在的就労希望者による人手不足解消をすれば良いだけの話であり、定年退職者の熟練した技能、子育てを終えた優秀な女性など、日本には豊富な人材が潜在的に存在するのです。 企業の内部留保をやめて賃金を上げ、さらには国民生活には有害無益の消費税を廃止して景気を促し、海外へのばらまきをやめて零細企業などへの補助金にあてることで、海外からの移民で人材不足を補うリスクを回避できるのです。 政府は移民政策ではないと言っていますが、政府が推進しているのは事実上の移民政策であり、このまま放置したならば、現在の欧米と同様、治安の悪化で日本社会の混乱は収拾がつかなくなります。 私も欧州に住み、スウェーデンやイギリス、そしてドイツの現状を耳にすることが多く、その惨状は日本で報道されているレベルを遥かに凌ぎ、まさに過去の欧州からは想像もできないくらいの治安の悪化が実際に起きています。
欧米では不法移民の強制送還など、移民政策の方向転換を始めていますが、日本は逆に危険な移民政策を推進しているのです。 労働力不足を移民で補って成功した事例は、奴隷制度を除くと過去に一例もありません。奴隷制度も賃金というインセンティブがないため生産性が上がらず、最終的には失敗しています。 多文化共生はただの妄想です。ブラジルやハワイに渡った日本人の移民は高いモラルの元に、現地の社会を受け入れ過酷な労働に耐えたが故に、多文化共生を起こさずに現地の経済発展に貢献したからうまくいったのです。 私が住むポルトガルは移民の割合が約１０％です。大多数がポルトガル語圏でカソリック国というポルトガルの社会に親和性のある国々からの移民で、しかもポルトガルの社会に順応しているため、やはり多文化共生が起きずに平和が保たれているのです。 現在世界各国で起きている多文化共生による混乱を見れば、言葉から想像される世界とはまるっきり異なることが理解されるでしょう。 多文化共生はその国の言語、文化、社会習慣、宗教などを破壊します。 現在日本政府が事実上の移民政策を推進している国の中には、国の法律よりイスラム法が優位になっている地域が存在します。ナイジェリア北西部で８月３０日、女性が男性からのプロポーズを断ったことで、群衆に焼殺される事件がありました。 イスラム教の聖典コーランや預言者ムハンマドを冒瀆したというのがその理由です。 同じく過去にナイジェリアの市場で、野菜を盗んだ子供が群衆に焼殺されました。こんなことが日常的に発生し、一般の法律の支配が及ばない国や地域があるのです。 女性への性被害や暴力は特に深刻です。 日本政府や東京都が事実上の移民政策を推進しているインド、バングラデシュ、ナイジェリア、モザンピーク、ガーナ、タンザニア、エジプトからの単純労働者が日本に入国してきたら、いずれ女性や子供は外を歩けなくなるくらいの治安の悪化を招くでしょう。いや、男性においても同様です。 現地の社会習慣に順応した日本からのブラジル移民とは真逆に、その多くが移住先の社会習慣に順応するのではなく、母国の社会習慣を移住先で主張する可能性が極めて高いと言えます。 移民の民度が高ければ、多文化共生はあたかも色とりどりのガラスが美しい色を織りなすステンドグラスのような社会を形成できますが、そうでなければ絵の具を混ぜるかのように、社会は真っ黒に変色していきます。 実際にスウェーデンではイスラム法をスウェーデン政府に認めさせる目的のデモすら起きています。平和だったスウェーデンが、今や殺人や性犯罪などが頻発する凶悪犯罪大国です。 私は９０年代、まだ今より治安が良かった頃の中南米、アフリカの凶悪犯罪が多発する都市を訪れたことがあります。首都の国際空港内で性被害の危険性に怯える女性、都市銀行の両替時に入り口で隔離されて武装の有無を確かめられる、安全な国に移動して街を歩いていると隣国でクーデターが発生して戒厳令が敷かれる、さらに想像を絶するスラムの貧困と危険な地域などの存在、すなわち先進国の常識が全く通用しない国や地域があることを肌身を通して知りました。 そうした国々から単純労働者が日本に入国してくることを想像してだけで身の毛もよだつほどです。 こうした指摘を、左翼メディアが差別やヘイトではないかと批判するケースがありますが、国家や社会の安全保障の話で差別やヘイトとは全く関係ありません。 外国人が観光ビザなどの合法的手段で入国した後、現在のクルド人の偽装難民のように難民申請を繰り返す、ベトナム人の偽装技能研修生のように職場から姿を消すなどの事態が現在より頻発するでしょう。移民は一度入国させたら、帰国させるのは極めて困難です。 日本においては、難民申請の結果が出るまで２、３年かかり、その間仮放免という形で日本に滞在でき、しかも入管法の改正の後も難民申請は３回も繰り返すことができるため、日本に何年も滞在できるのです。先日強制送還されたクルド人男性は、難民申請が５回まで可能だった時代に入国、何と約２０年に渡って日本に不法滞在していたのです。 トランプやメローニのような有言実行の強い意志を持った政治家がいる国ならともかく、日本の政治家の弱腰と左翼利権の現実を考えると、移民政策の推進により日本の社会秩序は大混乱に陥ることは必至と言えます。
（３）LGBT法、DEI、選択的夫婦別姓
ドナルド・トランプは今年の１月２０日の大統領就任式での演説で、人間には男性と女性しかいないと宣言しました。アメリカの大統領がこのような当たり前のことを言わなくてはならない背景に、LGBT法やDEIの推進という異常事態があります。 男女兼用トイレや、男性が女性の競技に参加できるなど、かつては議論の余地なく常識の範囲で排除できたことが、LGBT法などにより社会に平然とまかり通るようになりました。 性的少数者の権利は憲法で保証されており、LGBT法がもたらすものは、女性の権利への著しい侵害です。 １９５０年代に元FBIの職員W. Cleon Skousenが著した「The Naked Communist」（裸の共産主義者）に共産主義化がどのように実行されるかが鮮明に描かれています。 LGBT法やDEIによる社会の混乱がまさにそれに該当します。 さらに近年日本で活発になってきた選択的夫婦別姓も同様です。 夫婦別姓が認められないのは日本だけとおっしゃる方がいらっしゃいますが、日本と西洋社会では家や家族の成り立ちと歴史が異なるのです。しかも長年続いた社会習慣を変えることによる社会の混乱、それに伴う莫大な社会的費用の発生を考慮すると、デメリットがメリットを大幅に上回ることが容易に理解できます。 「選択的」だから問題ないという方もいらっしゃいますが、夫婦別姓を選べること自体による社会の混乱が問題なのです。 兄弟姉妹間で姓が異なる事態も起き、必然的に片方の親とは姓が異なる「親子別姓」やお墓の問題など、一部の女性が得られるメリットを遥かにしのぐ弊害が生じるのです。 移民政策と同様、一度始めたら簡単には元に戻せません。現在のままでさほどの問題がない現行制度を、ごく一部の人のメリットを目的として改変することは日本社会全体にとって極めて危険な行為と言わざるをえません。 夫婦別姓ではなく、女性の社会的地位の向上こそ日本にとっての課題です。 女性であるが故に、男性より昇進が遅れるようなことがあってはなりません。
（４）金儲けが目的の戦争
２０２３年の夏に、当時は民主党に所属していたロバート・ケネディ・ジュニアは、アメリカの有名なポッドキャストにて、叔父のジョン・F・ケネディが自身の知らないところで軍が７５万人の兵士をベトナムに派兵したことを知り、それを取りやめる大統領令に署名した１ヶ月後に暗殺されたことを語りました。まさに前任のアイゼンハワーが退任演説で語っていた軍産複合体制、ディープステートの仕業です。 多くのメディアが英雄扱いしている独裁者かつ汚職まみれのゼレンスキーが、イギリスとEUと組んでロシアとの戦争を長びかせていることも知られるようになりました。アメリカからウクライナへの資金も、ウクライナからアメリカ企業への投資に流用され、米民主党がそのキックバックを受けている可能性も指摘されています。 私はプーチンの肩をもつわけではありません。民間人の虐殺は明らかに戦争犯罪です。 一方、開戦直後にファッション雑誌Vogueのグラビアに夫婦で登場、戦時下に高級車や高級リゾートを購入し、見窄らしい格好で物乞い外交をするゼレンスキーがとても英雄とは思えません。 ドナルド・トランプはその利権構造に対して、厳しい判断を下し、ウクライナとロシアの和平のために立ち上がったのです。ちなみに平和主義者のトランプによる和平合意は就任以来すでに６件、それに加えてイランとイスラエルとの間の停戦を実現しました。 トランプによる世界中で起きてきた戦争の撲滅作戦は、ディープステートにとって邪魔な存在であり、それが故にマスメディアを通じてトランプに対する事実無根の悪評を拡散しているのです。 多くの戦争がディープステートの金儲けのために利用されているのです。
（５）親中政権の恐ろしさ
第２次トランプ政権誕生という千載一遇のチャンスの時に、日本が親中政権という事態に遭遇しています。 中国人への過剰な優遇策による日本の税金の無駄使い、そして中国が国家動員法を発令した際の、日本の危機を政権はどう考えているのでしょうか。 国家動員法が発令されたら、日本に住む中国人は中国人民解放軍の兵士として日本人に攻撃を仕掛けてきます。中国にいる日本人も同様です。 現在の中国経済についてメディアはその実態をほとんど報道していませんが、実際のところは崩壊寸前で、地方では公務員給料の未払いまで発生しています。この先中国が経済崩壊したならば、難民が日本に流入してくることはほぼ間違いありません。 ベトナム戦争の際も、ボートピープルは与那国島までやって来ました。 台湾有事のみならず、中国難民の流入のリスクは他の移民政策と同様、国家の安全保証という観点から重要な検討課題と言えます。
（６）児童人身売買とフェンタニルの問題
今から３０年以上前、私はワシントンDCのナショナル空港の到着ロビーで、行方不明の子供の捜索を訴える張り紙を見た時の違和感をいまだに鮮明に覚えています。アメリカでこれほどの数の子供が行方不明になっていることの不思議さに驚いたのです。 そしてその後、欧米で児童の誘拐とそれに伴う児童人身売買の問題が議論されるようになりました。現在トランプ政権がアメリカ国内で行方不明になった約３０万人近くの子供の救出と、人身売買組織の摘発を開始し、すでに成果を上げています。 日本でも同じようなことが起きていることが推測されていますがが、日本国内ではほとんど真剣な議論がされておりません。 同じく、アメリカで１日約２００名が命を落としているフェンタニルの問題があります。名古屋が北米への輸出の中継地点になっていたという報道を日経が取り上げていますが、中継地点のみならず、日本国内の流通の危険性を断固として阻止すべきです。 アメリカの捜査関係者から聞いた話によると、警官も手袋をして扱うよう指示されているほど、微量で人体に危険が及ぶとのことです。 アメリカ国内では、フェンタニル中毒者が街を徘徊するゾンビタウンと呼ばれる都市がいくつかありますが、日本がそうならないために今のうちに手立てが必要です。
（７）メガソーラーパネルによる環境破壊と電気料金の上昇
世界で流通している太陽光パネルのおよそ８０％が中国製です。それが新疆ウイグル地区での強制労働で製造されたとの疑いが濃厚のため、欧米では強制労働で製造されたことが証明されないと、原則禁止されています。 現在日本では環境破壊と電気料金の上昇を招く太陽光パネルが、再生可能エネルギーという名のものに次々と設置されています。
また東京都においては、大手住宅メーカー約５０社に太陽光パネルの使用を義務づけました。 アメリカはトランプ政権が規制に乗り出しましたが、国民にとって有害無益の太陽光パネルは直ちに法律で規制すべきです。
（８）主要メディアの左翼化、御用メディア化
mRNAワクチンによる史上最大の薬害を黙殺、不法移民を擁護し、アメリカ大統領選とドナルド・トランプの政策を偏向報道するなど、いまや日米欧の多くのマスメディアがディープステートの意向に沿ったフェイク報道合戦を繰り広げています。 不法移民は犯罪行為であるにも関わらず、それを擁護するかのような報道をする日本のメディアまで現れました。不法移民への問題提起を外国人差別やヘイトにすり替えようとしているのです。 さらに日本の大手メディアは伊東市長の学歴詐称疑惑は大々的に報じても、都知事のそれに対しては黙りを続け、小林製薬の紅麹については何ら確たる根拠もないままに批判をする一方で、mRNAワクチンの史上最大の薬害にはほとんど触れずじまいです。 海上保安機と日航機の衝突事故においては、日航機のドアが開くまでに約６分も要し、海上自衛隊機では死者が５名、日航機では怪我人が１４名も出たのに、「９０秒ルールが功を奏した」などという意味不明の提灯報道を繰り広げました。 先日のNATO会議の後の質疑応答の時間に、ドナルド・トランプがフェイクメディアと名指しした上で記者の質問に答えたのはまさに的を得ています。 多くの新聞、テレビの報道を信じていたら、国民は自国のことのみならず、世界で起きていることの本質が全く見えなくなるでしょう。
アメリカはテレビのチャンネル数が圧倒的に多く、保守系のメディアも少なからず存在し、ドナルドトランプの発言や演説を直接聞く機会があるためまだ救いがありますが、日本はチャンネル数が少なく内容がほぼ横並びなため、ほぼ絶望的な状況と言えます。
その一方で、SNSの情報は玉石混交とは言え、テレビに出演を許されない真実を語る著名な政治学者やジャーナリストが情報発信しているので、正しい情報を選び出すことができれば、かなりの救いになります。
もし現在SNSがなく、日本人の主要な情報源が大手マスメディアだけだったらと想像するとぞっと致します。 そうした中、情報源として頼みの綱のSNSに、左翼政権が圧力を加えようとしていることに少なからぬ危機感を抱いています。ブラジルの左翼政権によるXへの圧力もその１つです。 私はブラジル出身のポルトガル移民に対して現大統領の評判を聞いてきましたが、すでに数十人に問いかけした結果、全員が賛同しないと答えました。
２０２５年は第２次トランプ政権という希望の光の誕生により、世界は大きく変わりました。 しかしディープステートの暗躍はまだまだ油断ならない状況にあります。 そうした中にあって各国とも左翼勢力に対峙する右派政権の台頭と、国民による大規模なデモが盛んになったことは喜ばしいことです。 昨年のEU議会選挙における右派の圧勝を、多くのメディアが極右の圧勝と報道していましたが、左翼思想に染まったメディアから見ると、真っ当な政権が極右に見えるのでしょう。 先ごろロンドンが起きた恐らく史上最大規模のデモは実に頼もしく感じました。ロンドンは不法移民による治安の悪化で、かつてのロンドンとは大きく様変わりしました。 いま、日本も変わるべき時が来たと思います。国民が一致団結して声を上げ行動しなくてはなりません。 高村光太郎の言葉をお借りするならば、チャーリー・カークは死して永遠の存在となりました。 彼の肉体はこの世から消え去りましたが、その崇高な精神は世界の隅々を照らすようになりました。 私たちも彼の生涯を賭けた活動を引き継いで、日本と世界をグローバリズムの闇から解放してゆくことが求められると思います。 そのためは、政府やマスメディアの発信する情報に惑わされず、正しい情報源から情報収集を行い、自分で考える習慣がますます大切になるでしょう。 日本の繁栄を支えてきたのは、優秀で勤勉、高いモラルを持った現場で働く方々、そして家を守り子供に正しい躾を実践してきた賢明な主婦の方々です。 日本人がお互い助け合い、弱い立場の人に常に寄り添い、政治への参画意識を高めることで、再び世界に冠たる日本を取り戻そうではありませんか。
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