新型コロナワクチンによる薬害が、すでに人類史上最大のものであることは、日本をはじめ各国の政府が発表している数字だけからも明らかです。
もはや新型コロナワクチンの危険性は疑う余地がなく、危険性を訴える人たちを反ワクなどと呼ぶことは、極めてナンセンスと言うしかありません。
私が新型コロナワクチンについて書かせていただくのは、接種された方に対して不安を煽ることが目的でなく、今後適切な対応をおすすめすることが目的であることをあらかじめお伝えさせていただきます。
日本では以下の検索サイトで後遺症治療や後遺症予防治療を行っている医師の検索が可能です。
＜ コロワク治療ナビ ＞
新型コロナワクチンによる史上最大の薬害は、日本のみならず多くの国で隠蔽が行われていますが、それでも心あるメディアが実情を報じています。日本においてはCBCテレビ、サンテレビなどが真摯な報道により今回の薬害の実態を伝えています。
イタリアでは前保健相が新型コロナワクチンによる死者を隠蔽したとして殺人罪で捜査を受けています。
ドイツではワクチン後遺症を保健相が認め、多数の訴訟が起きています。
フィンランドやタイをはじめとする接種率の高い国では、超過死亡数の激増が議会で議論されています。
日本ではこうしたことがほとんど報道されず、政府、厚労省、医師会、そして大手マスメディアが新型コロナワクチンの薬害被害について沈黙を保ち続けています。
日本では国民の８割が接種してしまったことから、接種された方の多くはこの問題に触れたくないのかもしれません。同じく多くの医療関係者も同様なのでしょう。
その陰で、新型コロナワクチンの薬害でお亡くなりになられた方のご遺族や後遺症でお苦しみの方が泣き寝入りを強いられているのです。国民が一丸となって、この問題について政府、厚労省を問い詰め、被害者救済に当たらせなくてはなりません。
自分は接種しても何でもなかったとおっしゃる方もいらっしゃいますが、接種後、数ヶ月あるいは数年を経た後で遅発性後遺症を発症する例も少なくありません。もちろん接種された方が過剰な心配をされる必要はありませんが、今後発生するかもしれない後遺症予防に向き合うことは必須だと思います。
新型コロナワクチンによる副作用はファイザーの発表によると１２９１種類あり、一般的な病名も多数含まれるため、発症してもそれがワクチンによるものかどうか気づかない方も多いと想像されます。特に接種から長期間を経て発症した場合はなおさらと言えます。
その他にも、新型コロナワクチンによる薬害を隠蔽する動きは、コロナ後遺症かワクチン後遺症か断定できない症状をコロナ後遺症と決めつける報道の中にも見られます。
こうした状況の中、昨年日本ではワクチン問題研究会が発足、１月１１日には報告会が行われましたが、大手メディアが出席したにも関わらず、ほとんど報じられませんでした。
このワクチン問題研究会に所属する医師、研究者がワクチン問題の事態解明と被害者救済に乗り出し、さらに全国有志医師の会の医師がワクチン後遺症被害者の治療や予防治療にあたられています。
政治の側からは池田としえ日野市議会議員が代表となり全国有志議員の会が発足しました。
ワクチン接種後に悪性リンパ腫を発症して生還された原口一博衆議院議員、自らが薬害エイズの被害者である川田龍平参議院議員、南出賢一泉大津市長など超党派の議員、市長が被害者救済のために日々尽力されています。
海外でもロバートケネディJr、ロン・デサンティスフロリダ州知事、ワクチンの有害性を指摘してファイザーを解雇された元ファイザー社副社長マイケル・イードン博士などがmRNAワクチンへの警鐘乱打を行っています。
新型コロナワクチンは感染予防においても重症化予防においてもほとんど効果がないばかりか、それをはるかに上回る危険性を内在させた有害無益の薬剤です。ワクチンというより危険な遺伝子治療薬と呼ぶべきものです。
失敗に失敗を重ねて２０１２年以降米国で人への使用を禁止されました。それを治験もせずに見切り接種したことで今回の惨禍が生じたのです。
そもそもゲノムが不安定なウイルスにワクチンが効かないことは８０年代に発表された前橋レポートで明らかにされています。
mRNAワクチンはワクチンとしての有効性がないだけでなく、LNPで包まれたmRNAが反永久的に有害なスパイクタンパク細胞を体内で増産するという恐ろしい仕組みを持っているのです。
その仕組みを知れば、高校生物の知識と免疫や感染症の基礎知識でその危険性は読み解けます。
さらに当初はmRNAの逆転写の可能性が議論されていましたが、それどころかファイザー社のワクチンからはDNAが検出されるという驚くべき事態まで起きています。
その一方で、昨年４月には肺がん治験において１１名の死者を出したことを受けて中止の決定が発表されました。何故新型コロナワクチンはこれほど多数の犠牲者を出しながらも中止の決断をしないのでしょうか。
ワクチンと死亡や後遺症との因果関係を問題にする意見もよく聞かれますが、薬害の専門家によると薬害というのは現象がすべてであり、因果関係、作用機序の詳細は後からわかるものとのことです。サリドマイド薬害についても、作用機序が確定したのは数十年後です。
薬を飲んだ、あるいはワクチンを接種して体調に異変をきたしたら、すぐに服用や接種を中止してさらなる被害を防止することが大切なのです。だからこそ肺がんの治験において１１名の死者が出た段階で中止になったのです。
さらにはワクチン被害を隠蔽するために、解剖医が因果関係ありとしたものを、厚労省が評価不能（ガンマ判定）として覆すという医学の常識を破る暴挙まで行われているのです。
任意接種による自己責任を主張する方もいらっしゃいますが、政府、厚労省はあらかじめ重大なリスクを国民に伝えず、根拠のない安全安心のキャッチコピーで国民を騙した責任は免れません。２億回接種してひとりも死んでいないなどという大嘘をついて、国民を危険に晒したのです。
今回の新型コロナワクチンは厚労省が発表している健康被害救済認定数だけでも６２７６件（うち死亡４６３名）です。
一方過去１０年間の新型コロナワクチンを除く認定数は６４３名（うち死亡２５名）です。（２０２４年２月１９日公表分まで）
この数字だけでも新型コロナワクチンによる健康被害が前代未聞であることが理解できます。健康被害救済制度における申請のハードルの高さを考えると、実際の被害者はこの数字をはるかに上回ることが予想できます。
それにしても大手マスメディアが権力に魂を売り、自国に起きているこれほどの惨禍を隠蔽するとは俄かに信じられません。報道機関の看板を下ろして、政府の広報機関を名乗ったらいかがでしょうか。
新型コロナワクチンによる薬害被害者の救済はもはや大手御用メディアが重い腰を上げるのを期待していたのでは間に合わず、国民が最大限の声を上げなくては解決は難しいと思います。
しかもmRNAワクチンの脅威は終わったわけではなく、今後も遅発性後遺症に苦しむ患者さんは増え続けることが予想されます。さらに日本国内では南相馬市などに建設されたmRNAワクチン製造工場で生産されるこれからのワクチンにも十分な注意が必要です。
新型コロナワクチンのみならずmRNAタイプのインフルエンザワクチン、レプリコンワクチン、すでに多数の被害者を出したにも関わらず男子への接種も開始された子宮頸がんワクチンなど、今後においても危険な薬剤は絶対に接種しないことが大切です。
mRNAワクチンによる人類史上最大の薬害は、このまま放置しておけば人類の存亡に関わるさらなる大惨禍に繋がりかねません。
しかもWHOによるパンデミック条約、IHR(International Health Regurations)改訂など危険な罠が次々と仕掛けられています。
WHOの運営資金の約８５％が製薬会社を中心に賄われています。WHO設立当初の理念とは全くかけ離れ、今や人の命と健康よりも製薬会社の利益を優先する組織と成り果てたのです。
政府や厚労省が大丈夫と言ったから接種された方も多いかと思います。しかし厚労省は数多くの薬害の元凶であったことを忘れてはなりません。近年では薬害エイズによる被害の反省を元に、「誓いの碑」まで建てた同省ですが、今回も再び史上最大の薬害を誘発してしまったのです。
私がかつてお世話になった心ある優秀な医師は自らの経験から、現代の医療は厚労省と医師会と製薬会社の互助会組織だと言っていました。安価で安全なビタミン剤で患者さんを治療しようとしたら当時の厚生省の役人が文句を言いに来たこともあり、薬剤を使わない新たな治療法を学会発表しようものなら刺客が飛んでくるので発表せずに細々と治療にあたってきたとのことでした。
こうした状況の中にあって、新型コロナワクチンの薬害に真剣に向き合い、患者さんの救済あたっている医師が世界中にいることが大いに救いになります。
日本でも全国有志医師の会を中心に、日夜多くの医師がワクチン後遺症の患者さん救済に尽力をされています。
＜ コロワク治療ナビ ＞
＜「新型コロナワクチン後遺症」患者の会 ＞
＜「予防接種健康被害救済制度」のサポート ＞
今こそ国民が一丸となって新型コロナワクチンの薬害について政府、厚労省、医師会の責任追求に声を大にし、後遺症に苦しむ患者さんの救済と、後遺症予防を迫る時ではないかと思います。
コメント