私はロシアとイスラエルによる戦争犯罪以外に、見えざる第3の戦争が現在進行形で行われていると見ています。
第3の戦争とは新型コロナワクチンによる人類史上最大の薬害です。現在日本の厚労省や海外の保健省が発表している数字だけでも史上最大の薬害と断定できますが、ワクチン接種開始後の2021年と2022年における各国の超過死亡数から想像すると実際はその数百倍の被害者が出ている人類史上最大の薬害であることが想像できます。
欧米では新型コロナワクチンが有害無益であることに気づき、すでに4回目で接種を終えていますが、日本では何と7回目接種が進行中という暴挙に驚きを禁じ得ません。
ワクチン推進派からは因果関係を証明してみろという意見が出されることもありますが、1960年代初頭のサリドマイド薬害事件においては使用禁止になった後、その詳細な作用機序が判明したのは21世紀になってからです。すなわち薬害が発生時点で中止せずに因果関係を待っていては犠牲者が増えるばかりなのです。
サリドマイドの際もその後の薬害エイズの際も、当時の厚生省の対応が遅れたばかりに犠牲者が増えました。新型コロナワクチンの場合はこれほどの犠牲者を出しながらも接種を中止しないのですから、今後増えるであろう犠牲者の数は想像を絶するものになると思います。驚いたことに、解剖医が因果関係を認めた事例において厚労省がガンマ判定(評価不能)を下しているという医学の常識を逸脱した行為が平然と行われているのです。
解剖に至った事例はごく一部でしょうから、多くの犠牲者の方やご遺族はワクチンが原因と気づかずにお亡くなりになったことと思います。
また死に至らずとも後遺症にお苦しみの患者さんが病院をたらい回しにされたり、精神科の受診をすすめられるようなケースが後をたちません。
ご遺族がワクチンとの因果関係に気づいたケースでも、救済制度のスピードが追いつかず、認定に2、3年もかかるケースがあるとのこと。
小さいお子さんを抱えた親御さんをはじめ、その間の生活がどれほど大変かは想像に固くありません。しかも認定制度に申請するには、ご遺族自らがカルテなど膨大な資料を揃えるためのお金と時間がかかるのです。
新型コロナワクチン禍は、政府、厚労省、医師会、製薬会社が一体となって起こした犯罪といって過言でないでしょう。しかも多くの大手マスメディアがその本来の使命を放棄して権力側に味方してこの史上最大の薬害を黙殺するという状況も今回の薬害による悲劇に拍車をかけていると言えます。
私は陰謀論に対しては極めて慎重で懐疑的な立場をとってきたため、今回の新型コロナワクチン禍が人口減少を目的としたものであるかは今のところは断定するには至っておりません。
しかしながら死者数ととも出生数までもワクチンにより減少しているという現実を踏まえると、結果的に世界中で大規模な人口減少が起きていることには間違いありません。
今年の5月には欧州議会の分科会で新型コロナワクチンが生物兵器として開発されたことが発表され、また日本では京都大学の宮沢孝幸准教授が新型コロナウイルスが人工的に作られたとする論文を発表しています。
すでに欧米では新型コロナウイルスが武漢研究所から漏洩し最初の感染者が特定され、ファイザーはそれに合わせたタイプのワクチンを製造していたことが暴露されています。ところが日本ではこのことがほとんど報道されないまま、新型コロナワクチンの定期接種という見当違いの方針まで出されているのです。
新型コロナワクチンは厚生労働省が特定承認したのだから危険なはずがないとおっしゃる方も多いかと思います。しかし振り返ってみると、旧厚生省の時代から数々の薬害、ワクチン禍の中心にいたのが厚生労働省です。
WHOに至ってはまさに世界の製薬利権に采配を振るう国際機関であり、その長であるテドロス事務局長は元エチオピアの共産党ゲリラ(ティグレイ・エチオピア人民革命民主戦線(EPRDF))のリーダーのひとりであり中国共産党の後ろ盾で異例の出世を遂げた人物です。武漢研究所の査察が大幅に遅れ、単なるセレモニーに終わったのも理解できます。
現在心ある医師や研究者や新型コロナワクチンの危険性に気づいた方々が心配しているのはWHOと各国との間で近々締結されうるパンデミック条約です。この条約が結ばれると国家主権を跳び超えて、WHOが危険なワクチンの強制接種の権限を握ることになります。
2023年11月27日現在、ニュージーランド、スロベニア、スロバキア、エストニアがパンデミック条約を結ばないことを表明しています。
すでに欧米から見放された危険なmRNAタイプのワクチン工場が南相馬市をはじめとして日本の各地で建設されています。
mRNAワクチンの技術は約半世紀もの間失敗に失敗を重ね、2012年以降はアメリカで人への使用が中止されたワクチンと呼ぶよりも遺伝子治療薬と呼ぶべき危険な薬物です。それをアメリカでは緊急承認、日本では特例承認の名の元に治験なしで接種が開始されたが故に今回の惨事を招いたのです。
9月20日から日本で始まったXBB対応ワクチンに至っては何とマウス10匹の動物実験のみで接種がスタートしました。
日本は今すぐにでも新型コロナワクチン接種をはじめとする危険なワクチン接種を中止して亡くなられた被害者のご遺族への十分な補償と救済、そして後遺症あるいはその可能性のある方への診断基準と治療方法の確立を急ぐべきです。
さらに薬害の元凶である厚生労働省を解体し、WHOからの脱退を決意すべきです。それが第3の戦争から国民を守るための方法と私は考えます。
WHOと製薬会社との間には、以前にも以下の記事のようなことが起きています。
WHO、製薬会社と癒着?新型インフルで欧州会議が調査 2010年1月13日13時34分
(写真はリスボン市内のメトロ駅構内で開かれたパレスチナ支援の集会です。)
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