私は接種された方を怖がらせるために、新型コロナワクチンの薬害について書いているのではありません。
接種された方は、こうした事実があることを認識された上で、将来万一症状が出たことを想定した備えをしておくことが大切だからです。またこれから接種をお考えの方には接種の可否を慎重にご判断いただきたいからです。
そして薬害被害に遭われた方々の救済、お亡くなりになられた方のご遺族への補償についても、政府、厚労省に誠意を持って対応していただきたいからです。
新型コロナ後遺症の治療に取り組んでいらっしゃる何人からの医師の先生方からも着実に成果を上げているというご報告をいただいているほか、私の義兄も早期に診察を受けたおかげで回復に向かっております。
従いまして、新型コロナワクチンの危険性を知ることよりも、知らないことの方がはるかに恐ろしいと感じております。
新型コロナワクチンによる薬害被害は、現時点で人類史上最悪と言って間違いないと思います。
これは陰謀論でも何でもなく、各国の政府機関が発表したデータだけからも容易に想像できます。
ましてや臨床現場からの声は、現在進行形でただならぬ事態が起きていることをあからさまに物語っています。
過去の薬害事件を振り返ると、薬害史上最大の悲劇と呼ばれるサリドマイド薬害事件において、全世界での被害者は約３,９００人です。
３０%が死産とされているので、実際はおよそ５,８００人とされています。
一方、ワクチンによる薬害では、世界最大の予防接種禍と言われる京都・島根ジフテリア予防接種事件においては、８４人の死者と８６２名の重症者を出すに至りました。実際に被害を受けた方の数はこれを上回るという情報もあります。
今回の新型コロナワクチンは日本の厚労省が発表しているだけで死者２０００名以上、EUの欧州医薬品局が発表した死者数は２０２３年５月末で５万人超です。
専門家に言わせるとこれは氷山の一角と推測されるとのことです。特にワクチン接種開始後の各国に超過死亡数の激増を考えると、その数は過去の薬害事件を大幅に上回る、想像を絶するものと思われます。
ご自身を含め身近に被害を訴える方がいらっしゃらない方にとっては、薬害の存在すら気づかない方も多いかと思います。また実際に被害を受けていても、症状や発症時期が多岐に渡るため、それが新型コロナワクチンによるものと気づかない方も少なくないと思います。
言うまでもなく薬害を単に人数だけで比較することは、犠牲になられた方とご遺族の心情を考えると慎まなくてはなりません。
その一方で、薬害被害の社会的影響力を考慮するとやはりその規模は無視するわけにはいきません。
サリドマイド薬害事件や薬害エイズ事件の際も、大手マスメディアが取り上げなければ、ほとんどの方はその存在すら気づかなかったと思います。新型コロナワクチンの薬害に関しても、週刊誌やローカル局などが報道している以外は大手マスメディアがほとんど取り上げないので、多くの方が気づかないままです。
サリドマイド薬害事件においては、１９５７年にグリュネンタール社がコンテルガンという商品名で販売を開始、３年半以上を経た１９６１年６月にドイツのレンツ博士が被害者の身内から相談を受けて調査を開始したのが始まりです。
同年１１月２６日にはグリュネンタール社がコルテガンの販売の中止と回収を決定しました。日本では回収が欧州に比べて９ヶ月も遅れたため、多くの犠牲者を出しました。アメリカでは当初より販売を禁じたため、犠牲者が出ませんでした。
厚生労働省はサリドマイド薬害事件や薬害エイズ事件をはじめ、数々の薬害事件に関わった信用ならない組織です。厚生労働省が承認したから、大丈夫と言っているからという理屈は、過去の経緯を振り返ると、少なくとも私にとってはまったく当てになりません。
ちなみにサリドマイド薬害の作用機序が確定したのはそれから数十年後です。すなわち犠牲者が出た時点で、因果関係についての詳細の判定を待つことなく中止の英断をしないと犠牲者がさらに増えるのです。
今年の４月、肺がん治験において１１名の死者を出したことを受けて、中止の決定が発表されました。何故新型コロナワクチンはこれほどの犠牲者を出しながらも中止の決断をしないのでしょうか。
新型コロナワクチンという人類に初めて接種される治験前のワクチンをアメリカでは緊急承認、日本では特例承認の元で接種が開始され、死者を含む多数の犠牲者を出しました。専門家によると、ワクチンと言うよりも遺伝子治療薬と呼ぶ方が適当とのことです。
そもそも新型コロナワクチンはその本来の役割である、感染拡大防止に役立ったのでしょうか。イスラエルを皮切りに、感染拡大防止には全く役に立たず、むしろ打てば打つほど感染が広まることが明らかになりました。
そしてワクチン最低１回接種率がわずか３.２％のハイチは早々と終息し、続いてワクチンが普及しなかったアフリカの国々も終息、欧米も昨年4回で終わり、一方ワクチン最低１回接種率８１.4％、６回目接種開始の日本で、第９波が始まったことに政府、厚労省、医師会を疑問は感じないのでしょうか。
ワクチンが効かないことをもって、ブースター接種あるいはブレークスルー感染という言葉を次々と発表するご都合主義には空いた口が塞がりません。{
ゲノムが不安定なため約２週間で変異する新型コロナウイルスにワクチンが有効でないことは、感染症学とワクチンの基本を学べば理解できるはずです。
先にもお伝えした通り、新型コロナワクチンによる薬害は、サリドマイドの薬害の時とは異なり、症状がより多岐に渡っていて、発症時期もまちまちなのでワクチンによるものと気づかない方もいらっしゃるという臨床現場からの声を耳にします。
それだけに、後遺症予防ならびに後遺症に対する診断基準と治療方法をいち早く確立することが急務と言えます。
まずは政府、厚労省はすでに発生している新型コロナワクチンの薬害被害の実態を直視し、直ちに接種を中止すべきだと思います。そして接種された方々の健康についての対応を早期に確立することが大切です。
新型コロナワクチンの薬害を訴える医師や研究者、そして国民を「反ワク」などと呼び非難する方々は、少なくとも高校の生物レベルの知識と、感染症学の基礎を学んだ後で発言をしていただきたいと思います。
理論的裏づけがないまま、あたかも信仰のように新型コロナワクチン接種を推奨する医師や研究者は、ご自身の勉強不足を強く自覚していただきたいものです。
政府も厚労省もこれほどの被害が出ているにも関わらずワクチン接種を中止しないのは何故でしょうか。
ある感染症学の第一人者によると、背景に製薬会社とのこれまでにない契約関係が根底にあるのではないかとのことでした。私も過去の薬害事件に比べても今回の余りの異常さに、そのことを想像せざるを得ません。
さらに週刊誌やローカルテレビ局が果敢な取材と問題提起をしている一方で、大手マスメディアが黙りを続けている異常さにも驚きを禁じ得ません。報道機関としての役割をここまで放棄するメカニズムはどのように機能しているのでしょうか。
現在、一部の政治家や医療関係者、研究者の方々が新型コロナワクチンの薬害について果敢な取り組みをされていますが、我々国民も一致団結してこの難局を乗り越えるべきだと痛感しています。
＜コロワク治療ナビ＞
新型コロナワクチン副反応治療の医療機関検索サイト
「新型コロナワクチン後遺症」患者の会
繋ぐ会(ワクチン被害者遺族の会）
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