偉大なり、ドナルド・トランプ大統領

　日本からリスボンにいらっしゃる方によると、日本ではドナルド・トランプ大統領を暴君、独裁者、帝国主義者のように思っている方が多いと聞きます。

　確かに日本の新聞、テレビによる異常とも言える偏向報道を信じてしまえば無理のないことだと思います。

　トランプ大統領の実像を知るならば、お酒も煙草も嗜まない熱心なキリスト教徒、平和主義者で温厚なアメリカ紳士そのものであることを理解できるはずです。

　ご子息の語る「父はブルーカラーのエリート」の言葉通り、現場で働く人たちへの理解が深い、高潔な精神の持ち主です。

　暗殺未遂、不正選挙、冤罪、メディアによるデマ報道を乗り越えてアメリカと世界の平和のため年俸１ドルで捨て身の活動を続ける、まさにノブレスオブリージュの極みと言えます。

　それにもかかわらず、偉大な政治家であるドナルド・トランプ大統領をここまで偏向報道する日本の多くの新聞、テレビはオールドメディアならぬ、フェイクメディアと呼べるほどの恥知らずと言えます。

　欧米のメディアもほぼ同様の状況ですが、アメリカの場合テレビのチャンネル数が多く、保守系のメディアの中にはトランプ大統領について正しく報道しているところもあるので、まだ救いがあります。　

　それに加えてメディアの偏向報道を元にしたデマやフェイク画像がSNSにも拡散され、さらに誤解を生んでるのが現在の状況です。

　一方、アメリカ国民はトランプ大統領の業績を直に知るが故に、大統領選においても圧勝したのです。

　ドナルド・トランプとカマラ・ハリスが接戦だったというのも、メディアが捏造した大嘘です。

　先日反トランプのアメリカ人に会いましたが、彼はバイデン政権によるアメリカの不況をものともしない大金持ちで、しかも購読しているメディアを聞いたら、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、CNN、全米３大ネットワークなど、そのほとんどがフェイクメディアだったので、納得しました。

　フェイクメディア以外にも目を通したほうがいいよと伝えたら、素直に納得してくれました。
　日本の新聞、テレビはベネズエラのマドウロ元大統領の拘束や今回のイラン攻撃に対して、アメリカの国際法違反だと騒いでいます。　

　ところが、ベネズエラのアメリカに対するテロ活動や麻薬の密輸、イランによるテロ組織を利用したイスラエル攻撃という明らかな国際法違反の方は棚に上げているのです。

　アメリカによるマドウロ元大統領の拘束は、アメリカへのテロ活動や麻薬の密輸によりニューヨークの裁判所で判決を受けた犯罪者を逮捕、拘束したに過ぎません。

　自国民をテロから守るための正当な行為です。しかも独裁政権から国民を解放するという、ベネズエラ国民にとっても望ましい結果を得ることで、多くのベネズエラ国民がトランプ大統領を称賛しているのです。私の友人のベネズエラ人も絶賛しています。

　ベネズエラの石油設備は元々アメリカの資本によるもので、社会主義政権時代にアメリカから奪われたものを今回取り返しただけのことです。　

　マドウロ大統領は２０２４年の不正選挙で力づくで大統領を名乗っているだけで、国民も欧米もベネズエラの大統領とは認めていません。

　要はただの麻薬カルテルの大ボスであり、テロリストの親玉です。テロや麻薬密輸被害を受けているアメリカが自国民を守るために犯罪者を拘束するのは当たり前の話です。

　　そもそも国際法というのは、両国間で取り交わされた暫定的な取り決めであり、破ったからといってそれを審判する上位機関は世界のどこにも存在しません。

　特に今回のような戦時国際法においてはなおさらです。

　それが故に国際法が何度となく破られて現代に至っているのであり、逆に国際法を守ったからと言って平和が維持されるものでもありません。　

　マドウロ元大統領を拘束しなかったら、マドウロ政権という反米テロ組織、麻薬カルテル組織により殺人、性犯罪、麻薬密輸でアメリカ国民への被害はさらに広がったはずです。

　　アメリカによるイラン攻撃においても、トランプ大統領は第３次世界大戦を防ぐ目的を声明やSNS投稿で明言していますが、メディアはほとんどその点を報道していません。

　間近に迫ったイランの核兵器が完成した暁には、イスラエルを核攻撃する可能性は極めて高いと言えます。イスラエルを地上から消し去ることを政権の運営維持基盤に置いているハメネイ政権というカルト宗教国家は、核配備は抑止力としてではなく、イスラエル攻撃のためのものなのです。

　従って核が完成する前にイランから核を奪っておかないことには、イスラエルへの核攻撃に始まり、それが中東戦争、さらには第３次世界大戦を誘発するリスクが極めて高かったと言えます。

　中間選挙の大切な年にも関わらず、トランプ大統領がリスクのあるイラン攻撃に踏み切ったのもそうした事情があったからです。

　イランが核兵器を所有したならば、サウジアラビアやトルコも核配備を行った可能性が高く、中東に核保有国が４つもできるという極めて危険な状況が生まれたことでしょう。

　今回イエメンが介在して合意が間近だったのにアメリカが攻撃したと伝えられていますが、イランは二重外交で有名な国で、イランにおける合意はまず信じるに足るものではありません。

　２０１５年のオバマ政権下での核合意も裏でウランの濃縮度を高めており、イランが核開発を諦めることはまずあり得ません。

　内政においては、政権に逆らう国民を何万人も虐殺し、また国家の財産である石油や国民の財産を使って汚職や資金の国外送金を続けてきました。

　その結果、昨年秋にアヤンデ銀行が倒産、通貨の急激な下落が起き、国家経済は破綻寸前にまでなり、国民のハメネイ政権への反発が急激に拡大したのです。

　イランから中国に密輸された石油は、中国の人民元で支払われた後に、中国の地方銀行からドバイなどでの資金洗浄ののちにイギリスのタックスヘブン経由でロンドンの高級不動産などに姿を変えました。

　中東での紛争を散々煽ってきたイギリスも、今回イランからのアングラマネーがロンドンのシティに流れ込まなくなり、大いに困っていることでしょう。

　中国においても石油の多くをイランに頼っているため、ただでさえ崩壊寸前の国家経済への影響は甚大です。

　ハメネイの親族の多くは、批判対象であるアメリカや欧州で教育を受け、ロンドンやパリに多額の資産を保有し、豪遊、放蕩三昧をしてきたという有様です。

　要はハメネイは宗教指導者とは名ばかりで、麻原彰晃率いるオウム真理教のような危険なカルト集団のリーダーだったのです。

　今回のアメリカのイラン攻撃を賞賛しているイラン人が少なからず存在するのもそうした事情によるものです。

　指導者を失った革命防衛隊は現在内部で分裂が始まり、情報をCIAやモサドに流す者、裏金を海外に持ち出す者など、とても政権維持ができる状況にはありません。革命防衛隊が崩壊するのも時間の問題でしょう。

　　ところでトランプ大統領の闘っている本当の相手は、アメリカにテロや戦争を仕掛けるこうした国々の独裁政権だけでなく、国家の枠組みを超えて世界の全体主義化を画策しているグローバリストです。

　トランプ大統領に対してデマや偏向報道を流す左翼マスメディアは、こうしたグローバリストには非常に都合の良い存在と言えます。

　アメリカの大手マスメディアの多くがウォール街の配下にあり、左翼の民主党を支持するための報道をしています。

　トランプ関税も危険なグローバリズムを抑制するための布石であり、アメリカを１９世紀の所得税のない時代に戻すだけでなく、世界の全体主義化をグローバリストから守るための世界平和のための重要な政策なのです。

　この点も、左翼化したほとんどの新聞、テレビは報じません。

　日本ではグローバリズムやディープステートが陰謀論扱いされていると聞きますが、私の住むリスボンでは友人との食事会や近所の若者との公園での井戸端会議でも普通に話される話題です。　

　実際グローバリストの集まりであるビルダーバーグ会議は２０２３年にリスボン市内のペスターナ パレス ホテル(Pestana Palace Lisboa)で開催されました。

　欧米人は日本人ほど新聞、テレビを信じないからまだ救いがありますが、日本人は特に６５歳以上の高齢者層がいまだに新聞、テレビに依存しているためフェイクニュースを信じ易い社会環境にあります。　

　それが故に、メディアがトランプ大統領を全く異なる人物像に仕立てて報道し、その政策までをも歪ませて伝えていることに気づかないのです。

　中でもデマ報道が特に多いCNNは、多くのアメリカ国民からそっぽを向かれ視聴率が低下、すでにFOXに抜かれ遂に買収話まで出てきました。　

　CNNを買収するのは、オラクル創業者のラリー・エリソン氏の息子で、映画プロデューサーのデビッド・エリソン氏率いるパラマウント・スカイダンス(Paramount Skydance)です。

　CNNだけを買い取るのではなく、CNNの親会社であるワーナー・ブラザース・ディスカバリ(Warner Bros. Discovery)という巨大メディア企業を、会社ごと丸ごと買収するという大規模な変革です。　

　その結果、CNNはCBSと同じ企業の傘下に入ることになります。

　CNNはトランプ大統領からそのフェイクニュースに対して特に強い批判を受けてきたメディアで、新オーナーとなるエリソン家がトランプ大統領に近い関係にあるため、編集の独立性が起きることが期待されます。

　そしてかつては権威のあったニューヨークタイムズも、今や偏向報道で信用に値しないメディアに成り下がりました。

　NHKをはじめとする日本のメディアも同様です。新型コロナワクチンの大薬害を黙殺する、不法移民を擁護するなど、権力に擦り寄る国民にとっては有害無益な報道を繰り返しています。

　 とりわけ受信料を徴収しながら嘘の報道を垂れ流すNHKは国民にとって有害無益、即解体すべきだと思います。

　トランプ大統領就任から１年余り、世界の平和と繁栄のために、これほど短期に数多くの業績を上げた大統領は過去に例を見ないと思います。

　ノーベル平和賞くらいではとても足りません。

　第１次トランプ政権の時は、アメリカ経済は絶好調、黒人と白人の融和が進み、アメリカは繁栄の道を辿っていました。

　その頃は裏切り者が続出し、トランプ大統領は相当大変だった時期ですが、それをメディアはイエスマンしか側に置かないなどの偏向報道を行ったのです。

　ところが２０２０年の不正選挙でジョー・バイデンが大統領に就任、アメリカは再び不況のどん底に陥り、しかも不法移民を受け入れることでアメリカの治安は急激に悪化しました。

　カマラ・ハリスは副大統領として国境警備の任務を任されていましたが半年間も放置、インタビューにもろくに答えられないか笑って誤魔化す態度で多くのアメリカ人に嫌われ集会も閑古鳥が鳴くほどでしたが、日本のメディアはハリス旋風などというありもしない報道をしたのです。

　トランプ大統領が一昨年７月１３日の暗殺未遂の際に、即座に立ち上がりアメリカ国民に向かってファイトを叫んだ勇敢さでさらに支持率は高まり、私も昨年１月２０日の就任式の日は世界が明るく見えてくるのを感じました。　

　その時は、トランプ大統領は１００年に一度の政治家であると確信しましたが、その後の１年余りの想像を遥かに上回る業績を見るにつけ、今では２５０年に一度の政治家であると確信しています。

　　高潔な精神と偉大な業績でフランスの父としてフランス国民から絶大な尊敬を集めているシャルル・ドゴールを讃えるために、フランス国内にはシャルル・ドゴールの名前のつく広場や道路がたくさんあります。

　　ドナルド・トランプも同じくアメリカと世界を救った偉大なる業績と高潔な精神において、最も偉大な政治家のひとりとして名を連ねることでしょう。

　今年はアメリカの建国２５０周年。このような年にドナルド・トランプが大統領であるアメリカ国民が羨ましいです。

　日本もこのような偉大な政治家を国政に送り出すべく、国民が一致団結して立ち上がる時だと確信しています。