隠蔽される史上最大のワクチン禍

　現在日本をはじめ世界中で、新型コロナワクチンによる史上最大のワクチン禍が起きていることは、厚労省が発表しているデータや医療現場からの報告、そして査読済みの論文から自明の事実です。

　ところが日本政府、厚労省、医師会、多くの大手マスメディアはその事実を明らかにしません。これはワクチン接種を推進した海外においても同様です。それどころか日本をはじめ多くの国で事実を隠蔽する動きが見られます。

　
まずは新型コロナワクチン禍の現状を客観的に見ることにします。厚労省が発表している新型ワクチン接種による死者数だけでも、過去１５年の他のワクチンによる死者数の合計を超えているのです。

　さらに２０２１年と２０２２年の超過死亡数は、広島、長崎、東京大空襲による死者の合計すら超えています。新型コロナワクチン接種開始後の超過死亡者の急増は、ワクチン以外であれば何が原因なのでしょうか。

　新型コロナワクチンによる後遺症に苦しまれる患者さんの治療にあたられている全国有志医師の会などの医師からの報告も、新型コロナワクチンによる被害の実態は、お亡くなりなった方だけでなく、後遺症にお苦しみの方々の実態は凄惨を極めていることが理解できます。

　　新型コロナワクチンによる薬害が、現在日本でどのように隠蔽されようとしているかについては、以下のような点が上られます。

１.コロナ後遺症かワクチン後遺症か不明な症例を、コロナ後遺症と断定している報道が多々見られます。

２.国立感染研究所は、２０２３年の超過死亡数の増加を少なく見せるために、推定値をあらかじめ嵩上げしています。

3.京大の西浦博教授が１１月になって発表した論文によると、新型コロナワクチン接種が死者を減らすことにつながったとありますが、サイエンスに掲載された論文を読むと、「仮説」に基づく推計値ということで、それが実態を反映しているものかは不明です。

もしこの仮説による推計値が正しいのであれば、ワクチン非接種者の死亡率が高いはずですが、こうしたデータもありません。しかも実際の新型コロナによる死者数とのデータとの整合性もとれません。

4.大手マスメディアは西浦教授の論文のようなワクチンの有効性を取り上げる報道はしても、ワクチン禍やそれにまつわる報道はほとんど行っていません。

5.厚生労働省のホームページには、私のような専門外の者でも見破ることのできる嘘が多々掲載されています。ワクチンを推進する医師は、これを根拠に反論してくる方もいらっしゃいますが、笑止千万と言えます。

6.Youtubeにおいても、新型コロナワクチンの危険性を訴える動画が削除されるという、言論の自由を侵害する驚くべき事態が起きています。

7.多く国で、大半の方が新型コロナワクチンを接種されました。それが故に、すでに被害に遭われた方以外はワクチンの危険性についての話題を避けたいと思われる方が多いと想像します。それは無理もないことだと思いますが、今は大丈夫でも万一将来後遺症が出ることを予防することが大切だと思います。

　
　今回の新型コロナワクチン禍は、日本政府によるワクチン接種推進、さらには著名人による接種推進が被害を拡大させたと言えます。　

mRNAワクチンは２０１２年以来、米国で人への接種が禁止されたタイプのワクチンです。ゲノムが不安定な新型コロナワクチンがウイルスの変異に追いつくはずがなく、感染予防効果がないばかりか被接種者の免疫を低下させ、むしろ感染拡大に寄与した有害無益な存在ということがこの３年間で明らかになりました。

　そもそも今回のmRNAワクチンはワクチンと呼べるのかどうかという疑問がその危険性を指摘する医師や研究者の間からは出されていて、遺伝子治療薬もしくは遺伝子生物製剤と呼ぶべきだという声もあります。

事実新型コロナワクチン接種を４回で中止した欧米では感染拡大はすでに収束し、その後もワクチン接種を継続した日本だけが感染拡大を維持してきたのです。

　　最低１回接種率３.２％のハイチはいち早く終息、同じくワクチンの普及が進まなかったアフリカも早々と感染が終息しています。

　今すべきことは、被害の実態を広く世に知らしめ政府を動かし、ワクチン禍の犠牲になられた方々を早期に救済することです。　

大手マスメディアは権力側に魂を売ることから脱却して、本来の社会的役割を果たすべきです。
筑波大学准教授掛谷英紀氏　やながせ裕文参議委議員対談　西浦論文へ反論