アメリカ大統領選挙と言論の自由

　米大統領選は予想通り、ドナルド・トランプの圧勝が決まりました。

　私はこれまで何度か米大統領選について書かせていただきましたが、トランプ支持が正しく、ハリス支持が間違っているという意図は毛頭ありません。

　それよりも大きな問題と考えるのは、各国のマスメディアが国民に正しい情報を伝えていないことです。

　その背景には言論の自由が守られなくなった、各国で言論弾圧と校閲が行われているという大問題が潜んでいます。
　
　正しい情報が報道された上で、どちらの候補者がどの程度支持されているかというのならわかりますが、マスメディアが意図的に情報操作をして世論を誘導しようとしたのではたまったものではありません。
　
　日本をはじめ各国で多数の犠牲者を出している新型コロナワクチンの薬害についてはいまだに日本の大手メディアは黙殺を続け、米大統領選においては「ハリスリード」、「ハリス旋風」、続いて「接戦」などという全く根拠のないデマを流し続けました。また、トランプ、ハリスの人物像を極端に歪曲して伝えてきました。
　
　すでに前々回の大統領選挙の時から、トランプは悪、民主党候補は善と印象づけるかのような出鱈目報道がなされてきました。
　ABCテレビによる討論会においても、何を根拠にハリス勝利と言っているのか、FOXテレビのインタビューにおいてもアドリブで対話のできないことがさらに明白になったハリスを持ち上げるその根拠を説明してほしいものです。
　
　多忙な社会人、学生、家庭の主婦がこうした情報が正しいかをチェックする時間があるはずもなく、多くの人がマスメディアの情報を正しいと信じて生活を営んでいます。
　テレビも新聞も公共性を求められ、新聞は自社の主義主張は認められるものの、あくまでも事実を根拠としたものでなくてはなりません。
　
　それにも関わらず、現代の多くのマスメディアは情報検閲下に置かれれているに等しい、隠蔽と偏向報道が行われていいます。
　このことに関して、ドナルド・トランプは当選後の演説で、現在行われている言論校閲を徹底排除することを宣言しています。
　
　多くのマスメディアは最初から情報校閲された上で配信されるため視聴者、読者がそれと気づき辛い一方で、SNSに投稿されている多くの方は、記事が削除されるなどの経験を通してそのことに気づかれていると思います。
　
　とりわけ Youtubeの検閲が激しく、トランプもそれに言及していますが、それに対抗するためにイーロン・マスクが買収したX（旧Twitter）の利用者が増えています。
　何しろ、YouTube では新型コロナワクチンの危険性を訴える際に、「お注射」などと言い換えないと、削除、場合によってはアカウントを停止されてしまうのです。
　
　日本はアメリカに比べて極端にテレビのチャンネル数が少ないため、アメリカ大統領選においてはほぼ横並びの偏向報道に国民は踊らされてきました。
　
　一方アメリカでは、引用した画面の通り、NEWSMAXなどがバイデン−ハリス政権下でいかにアメリカのモラルが低下したかを放送していました。
　
　今回の米大統領選はトランプの圧勝でしたが、州ごとの勝ち負けではなく、群（カウンティ）ごとの得票数を集計すると、共和党の支持者が圧倒的だったことがさらに明確に浮き彫りになります。
　
　これは単にトランプの人気によるものではなく、バイデン–ハリス政権の時期のインフレや不法移民による社会の混乱に懲りた有権者が多かったためではないかと思います。
　
　トランプは嫌いだが、バイデン政権はもう懲り懲りという有権者もいたはずです。
　
　今回は民主党による不正選挙をある程度防止できたのは、デパートやホテルに不正に住所を登録していた選挙人名簿をあらかじめ削除したり、投票所で正しく投票が行われたかをチェックするボランティアも存在が功を奏したと言われています。
　
　そしてすでに次期トランプ政権の影響が世界中で起き始めています。
　プーチンが停戦の方向を示す発言を行い、ハマスが停戦を訴え、カタールがハマス指導者を追放、株式市場は最高値の一方でファイザーとモデルナの株価が下落、モデルナのトップが辞任しています。さらにメキシコが米国との国境で移民を阻止したり、ニューヨーク市長が不法移民向けバウチャーを廃止しました。
　
　なお首席補佐官に今回の勝利の立役者でもあるスージー・ワイルズが任命されたことは、政権維持に大きな安心材料になったと思います。
　スージー・ワイルズはロナルド・レーガンが圧勝した１９８０年の大統領選、そして２０１６年のトランプが勝利した大統領選にも関わっています。
　
　ちなみにMake Ameria Great Againはロナルド・レーガンが選挙キャンペーンで最初に使ったスローガンです。
　そして「アメリカ・ファースト」は第一次大戦以降のアメリカの孤立主義による外交政策のスローガンで、民主党、共和党、双方の政治家によって提唱されてきました。要は他国への不干渉主義を表現したものです。
　
　来年１月２０日以降、不法移民の強制送還、減税、石油・天然ガスの採掘、ロバート・ケネディ・ジュニアによるワクチン薬害や食品添加物への取り組み、言論校閲の排除、幼児人身売買の解決など、ハリスが就任した場合とは天と地ほどの違いのある抜本的な改革が行われます。

　減税と引き換えに関税にも手を染めるはずなので、果たして日本の政治家がどこまで対峙できるのか見ものです。
　日本にもドナルド・トランプのようなリーダーが現れれば、世界一優秀な日本国民の元で、日本は再び世界に冠たる国に必ず復帰復活できるはずです。
　
　そのためにも、日本国民はテレビ、新聞の伝える情報を頭から信じることなく、世界の現状をしっかり把握した上で政治への参画意識を高めることが重要ではないかと考える次第です。
　
　１１月１１日は聖マルティーニョの日で、栗とポルトガルの伝統的なアルコール飲料を味わいます。
　聖マルテイーニョはローマ軍人で、以下のような伝説があります。
　マスティーニョは吹雪の中で物乞いに出会い、剣で自分のマントを半分に切り、物乞いに分け与えました。その夜、マルティーニョはマントの半分を着たイエスが天使の一団を指差しながら、「私を包んでくれたのは、求道者である聖マルタンだ。」と言う夢を見ました。
　
　ドナルド・トランプも悠々自適の晩年を棒に振り、アメリカのみならず世界の平和と繁栄のために暗殺と投獄のリスクさえ恐れずに危機を乗り越え、まさに西洋の騎士道精神を体現してきました。
　
　かつてセオドール・ルーズベルトは新渡戸稲造の著書「BUSHIDO」に感激して、日本を日露戦争における泥沼から救いました。
　
　日本人ひとりひとりが、先祖から受け継がれた武士道精神を忘れずに毎日を過ごし、政治への参画意識と他者への関心を育んだならば、日本は再び世界の儀表となる偉大な国家になることを信じてやみません。
　新聞やテレビの発信する情報を鵜呑みにすることなく本物の情報に触れることの大切さを今日ほど求められる時代はないことを痛感しています。
　
　今回の米大統領選挙は、言論の自由を奪還するためにも、大変重要な意味を持つ選挙だったと思います。
　
　トランプが演説で述べた通り、言論の自由を奪われたら、他のあらゆる権利が揺らいでしまうのです。