新型コロナワクチンの薬害は、今や各国で周知の事実となりました。
２０２３年１月２１日はロンドンと、イタリアの１００都市でワクチン被害を訴える大規模な集会が開かれました。
お亡くなりになられた方を含めて、被害を受けた方の人数規模から想像すると、恐らく史上最悪の薬害事件になることは間違いないと思います。
今や新型コロナワクチンの危険性を唱える人を反ワクチンなど呼んでいる時期では到底ありません。
現状の被害を素直に認めて、対策を講じることが急務な時期に来ています。
私はすでにワクチン接種をされた方々にも、ワクチンの危険性をお伝えすることの良し悪しについては相当悩みました。
しかし後遺症予防措置を講じることにより、さらなる被害拡大を防止するためには、断腸の思いでお伝えするしかないと思い、僭越ながら知り得た情報を発信させていただいております。
一方、各国政府ともにそのことを真正面からは認めておらず、製薬会社と交わした不利な契約問題も手伝ってか、逃げの一手を打ってきているように思います。
今回の経過はこれまでのサリドマイド薬害事件や薬害エイズ事件などと同様、政府の後手後手の対応が犠牲者を増やし、また裁判も長期に渡ることになると思います。
さらなる被害を食い止めるためには、ワクチン被害でお亡くなりになられた方のご遺族、被害をお受けになって後遺症に苦しむ患者さんとそのご家族を中心に、国民が政府に強く訴えていくしかありません。
そして一刻も早く、被害者の方への補償と共に、患者さんの診断基準や治療方法を確立し、犠牲者をこれ以上増やさないことが何よりも望まれます。
今回の薬害が厄介なところは、ワクチンとの因果関係を見つけづらいところにあります。さらにコロナ後遺症の症状と似通ったケースが少なくないこともあげられます。
それに加えて、厚労省は病理解剖でワクチンとの因果関係が認められた事例を、ガンマ判定（評価不能）という形で覆すというとんでもないことをしています。解剖医の意見を臨床医が覆すということは現代医学の常識ではあり得ません。
そのような中、東京理科大の村上教授が、病理解剖を前提とした、新型コロナによる死亡か新型コロナワクチンによる死亡かを判別できるキットを開発中とのことです。従ってお亡くなりになった方の病理解剖をして組織をとっておき、そこへ免疫染色すれば新型コロナでお亡くなりになったのか、新型コロナワクチンでお亡くなりになったのかを誤魔化せないということになります。
現在村上教授は検査会社とタイアップしてキットにしつつあるとのことです。
ご遺族にとって病理解剖はお辛いとは思いますが、被害認定のためには断腸の思いで病理解剖をされることが大切ではないかと思います。
さらに福島雅典京都大学名誉教授のお話をお聞きしたところ、ワクチン接種をした方は将来の訴訟に備えて、ワクチン接種をしたことの証拠など、ありとあらゆるものを保管しておくことが大切とのことでした。
いずれにしましても、これほどの規模の薬害事件が世界中で起きるとは想像だにしませんでした。
その被害規模たるや、まさに戦争による被害に匹敵すると言っても過言ではないと思います。
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